一般NISA 人気ランキング

NISA口座　株式買付総合ランキング

（2018年9月1日～28日の約定金額）

順位	コード	銘柄名	市場	参考：予想配当 利回り（%）
	7201	日産自動車	1部	5.64
	2914	日本たばこ産業	1部	5.13
	3612	ワールド	1部	1.82
4	4502	武田薬品工業	1部	3.86
5	8411	みずほフィナンシャルグループ	1部	3.88
6	7203	トヨタ自動車	1部	3.32
7	8591	オリックス	1部	3.79
8	8789	フィンテック　グローバル	ﾏｻﾞｰｽﾞ	-
9	1435	TATERU	1部	1.83
10	7751	キヤノン	1部	4.48
11	9202	ＡＮＡホールディングス	1部	1.89
12	4661	オリエンタルランド	１部	0.37
13	8358	スルガ銀行	1部	3.76
14	5108	ブリヂストン	1部	3.67
15	1928	積水ハウス	1部	4.69
16	8306	三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ	1部	2.89
17	6752	パナソニック	1部	2.39
18	1557	ＳＰＤＲ　Ｓ＆Ｐ５００　ＥＴＦ	-	-
19	3436	ＳＵＭＣＯ	1部	3.65
20	2928	ＲＩＺＡＰグループ	ｱﾝﾋﾞｼｬｽ	1.13

• ※QUICKデータを基に作成。
• ※予想配当利回りは2018年10月17日前場終値時点のコンセンサスです。
• ※株主優待は変更・廃止されることがあります、詳細については各社WEBなどをご確認ください。

ご投資にかかる手数料およびリスクについて

当社のホームページ記載の商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。各ページに掲載された各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、当サイトの当該商品等の契約締結前交付書面、目論見書、またはお取扱商品の重要事項の説明などが記載されたページに記載されていますので、当該ページをよくお読みください。

お取引の際は、約款・規定集等を良くお読みいただき、商品特性やリスクおよびお取引ルール等を良くご理解のうえ、銘柄選択、投資時期、投資スタイル等、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任で行ってください。

• 約款・規定集等

• ※株式ランキングは、特定の株式の推奨、勧誘を目的としたものではありません。お取引の際は、約款・規定集、契約締結前交付書面、投資信託説明書（交付目論見書）、お取扱商品の重要事項の説明等をよくお読みいただき、商品特性やリスク及びお取引ルール等をよくご理解の上、銘柄選択、投資時期、投資スタイル等、投資の最終決定はご自身のご判断とご責任で行ってください。
• ※ランキングは、カブドットコム証券での上場株式のNISA買付約定注文を対象として集計したものです。
• ※ランキング情報に関する知的財産権は、カブドットコム証券株式会社に帰属します。ランキング情報は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではなく、これらの情報によって生じた損害について原因の如何を問わず一切の責任を負いません。

「NISA・つみたてNISA」および「ジュニアNISA」に関するご注意事項

• [共通事項]
• ※NISA、つみたてNISA、ジュニアNISA（以下NISA制度）口座の開設にはカブドットコム証券の証券口座を開設いただく必要があります。
• ※NISA制度は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。（金融機関を変更した場合を除きます。）
• ※NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
• ※NISA制度における口座では一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません、また、利用しなかった非課税投資枠は翌年以降に繰り越せません。
• ※国内上場株式等の配当等は、NISA口座を開設した金融機関等経由で受け取らないものは非課税となりません。配当等の非課税メリットを享受するためには、配当金の受取方法を「株式数比例配分方式」にする必要があります。
• ※配当金の受取方法は、「証券保管振替機構」でデータを管理しています。複数の証券会社に口座をお持ちのお客さまが、そのうち1社で配当金の受取方法を変更しますと全ての証券口座に保有されている株式に適用されますため、ご注意ください。
• ※NISA制度の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。（ただし、株式数比例配分方式を選択せず課税となった配当金は、特定口座・一般口座の所得と損益通算可能です）
• ※投資信託の分配金のうち、元本払戻金（特別分配金）は非課税であるため、NISA制度の非課税メリットを享受できません。また、投資信託の分配金の再投資分は、その年の非課税投資枠を利用します。
• ※投資信託の分配金の再投資により、NISA制度における口座での投資額が非課税投資枠の上限を超える場合、再投資される分配金の全額を課税口座（ジュニアNISAの場合は課税ジュニアNISA口座）で再投資します。
• ※NISA制度以外の口座で保有されている上場株式等をNISA制度における口座に移管することはできません。
• ※NISA制度における口座で保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA制度口座に移管することはできません。
• ※NISA制度における口座は、カブドットコム証券の証券口座を解約された場合、非居住者となった場合、または口座名義人が死亡した場合は廃止となります。その場合は死亡日または出国日が口座廃止日となります。過去にNISA制度における口座にて保有の上場株式等に配当金や売却益等が発生していた場合は、遡及して課税されることになります。
• ※複数の金融機関等でNISA制度を申し込んだ場合、希望する金融機関等でNISA口座が開設できない可能性や、口座開設が大幅に遅れる可能性があります。
• ※NISA制度における口座の取引手数料は以下のとおりです。なお、口座開設料（維持手数料）は無料です。
• ＜国内株式（プチ株^®除く）＞　売買手数料：無料
• ＜投資信託（プレミアム積立^®含む）＞　各銘柄によって手数料は異なります。各銘柄のページ等にてご確認ください。
• ＜プチ株^®（プレミアム積立^®含む）＞　プチ株^®およびプレミアム積立^®の取引手数料
• ※NISA制度における口座の取引チャネルは、インターネット（PC）、スマートフォン（スマートフォンアプリ）、お客さまサポートセンター（オペレーター）のみとなっております。なお、積立プランの設定はお客さまサポートセンター（オペレーター）ではお受けできません。


• [NISAに関する留意事項]
• ※NISA口座の非課税投資枠は年間120万円（2014年～2015年は年間100万円）です。
• ※年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが課税対象となります。


• [つみたてNISAに関する留意事項]
• ※つみたてNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間40万円までです。
• ※年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが取消となります。
• ※20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管すること（ロールオーバー）はできません。
• ※つみたてNISAでのお取引は積立契約（累積投資契約）に基づき定期かつ継続的な方法で買付が行われます。
• ※つみたてNISAにかかる積立契約により買付けいただいた投資信託の運用管理費用（信託報酬）等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
• ※つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日（以下基準経過日）ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入ができなくなる場合があります。


• [ジュニアNISAに関する留意事項]
• ※ジュニアNISA口座で購入できる金額（非課税投資枠）は年間80万円までです。
• ※年間の投資額が非課税投資枠を超えた場合は、超えた注文すべてが取消となります。
• ※ジュニアNISA口座では、お預りする資金や上場株式等は口座名義人である未成年者が、その年の3 月31 日において18 歳である年の前年12 月31 日までは原則として払出すことができません 。払出しを実施した場合、過去の配当金や売却益等について遡及して課税されることになり、非課税のメリットを享受できません。
• ※ジュニアNISA口座の運用管理者は、当社の未成年証券口座に登録いただいた親権者等に限定させていただいております（ジュニアNISA口座内の資産の払出しについても同様です）。また、口座開設者本人が20歳になった場合、口座開設者本人による運用の指図となります。
• ※ジュニアNISAを目的にした資金贈与、払出し資金の口座開設者以外の費消等においては別途贈与税等の課税対象となる場合があります。
• ※ジュニアNISAにて運用される資金は、口座開設者本人に帰属する資金に限定されます。
• ※ ジュニアNISAで購入できる金額（非課税投資枠）は年間80万円までです。また、一度売却するとその非課税投資枠の再利用はできません。
• ※ジュニアNISA口座保有商品を売却した資金を利用して、課税ジュニアNISA口座で運用することはできません。
• ※投資可能期間（2023年）以降、ジュニアNISA口座保有商品を売却した資金は、払出制限解除までお預り金として管理されます。