信用取引には「ハイリスクハイリターン」とか、「プロの投資家の行うもの」というイメージをお持ちの個人投資家が多いようです。しかし、リスクをきちんと管理して、信用取引に臨めば、現物取引では実現できなかった新しい投資手法も可能になるのです。

上昇相場の時には順調に利益を出すことができるのにどうも下降相場では、チャンスが見出せないといったことはありませんか？そんな時でも、信用取引を活用して上手に資産を増やしている個人投資家も数多くいらっしゃいます。

このコーナーでは、「これから信用取引を始めたい」とお考えの方を対象に｢信用取引｣について、わかりやすく簡単に解説していきます。

「もっと信用取引を上手に活用したい」とお考えの方は、「取引手法とは」で、簡潔にご案内しております。是非ご覧ください。

お客さまに一定の保証金（委託保証金）を当社へ担保として差し入れていただき、売付けに必要な株券や、買付けに必要な資金を当社からお貸しして売買をおこなっていただく取引のことです。 お貸しした株券や資金は、一定の期限内に返却していただく必要があり、期限を越えて取引を続けることはできません。

信用取引の魅力は、株式を保有していなくても、「売りから入れる」ということです。信用取引をおこなうことにより、買ってから売る、だけでなく、売ってから買う、ということができるようになるのです。相場は上げトレンド・下げトレンド・もみあいの3局面がありますが、信用取引の売りを活用することで、投資機会が広がります。もみあい相場でも「買えたら売り」一辺倒の不自由さから逃れ、「売れたら買い」も可能で、投資スタイルの自在性・機動性が増します。

現物取引では、ある銘柄に投資したい場合、最低でも時価相当分の資金を用意する必要があります。対して信用取引では約定代金の一部の費用を負担するだけで、最大自己資金の3倍の取引が可能となります。「今は手元資金が足りないから」といった理由で、投資タイミングと思いながらあきらめてしまった経験はありませんか。信用取引を活用することで、投資を断念することなく（手元資金ができるまでの間）投資機会とすることが可能です。

信用取引を活用することで、投資スタイル多彩となり、相場下落局面での投資選択の幅が広がります。保有する現物株を増やしたり減らしたりするのが精々だったポジション管理も、強気（ブル）弱気（ベア）の度合いに合わせ、買建て・売建てなどをタイミング良く交えることで、外部環境の変化に対応するタフなポジション作りが可能となります。この売り買いを交えたポジションでの投資は「最先端の金融技術を駆使して、相場動向にかかわらず、収益の確保を目指す」とされるヘッジファンドやオルタナティブ投資（※）などでも利用される戦略でもあります。

【注】
・信用取引には利用制限があります。
金融商品取引所または、日本証券業協会が、信用取引の利用が過度であると認める場合には、委託保証金率が引き上げられるなどの措置がとられることがあります。また、当社独自の判断により信用取引のご利用を制限させていただく場合もあります。
また、空売りの場合には「空売り規制」がありますので十分にご注意ください。

・期待も、リスクも、自己責任が大きくなるのが信用取引です。
お客さまの差入れた保証金に対して、一定倍率のポジションが保有できますので、現物取引より大きな利益が期待できる反面、価格の変動が予測と異なった場合には、損失も大きくなるのが信用取引です。信用取引の仕組みを熟知し、お客さまご自身の判断と責任においてお取引ください。信用取引では、約定代金の最低33%の相当する委託保証金だけで取引可能です。つまり最大で現物取引の約3倍の買付け（ないしは空売り）を行うことができます。但し、取引リスクも最大で約3倍の影響を受けることになりますので、ハイリスクハイリターンといわれる理由がここにあります。

・当社は｢リスク管理追及型信用取引｣です。
銘柄の推奨や相場観の情報提供だけでリスクをコントロールすること非常に困難です。多彩な注文方式や自動売買など当社ならではのリスク管理に優れたサービスを信用取引においても搭載しています。当社は、取引環境で投資を取り巻くリスクに立ち向かう投資家の皆様をサポートしてゆくことを目指しています。

100万円の現金を保証金に時価1000円の株式を3000株購入、信用の買い注文300万円をしたが、その後株価が900円に下がった場合：
評価損益は-100円×3000株＝-30万円.保証金も100万円-30万円引かれた70万円の価値になるので追い証が発生します。逆算すると最低保証維持率を維持するには、委託保証金の時価が300万円×0.28＝84万円以上でなければならないので、評価損が16万円以上発生すると追い証が発生することがわかります。

株価250円の株式5000株：時価125万円相当の株を担保として差入れ、100万円相当の保証金としたが、その後担保の株価が200円まで下がった場合：
担保証券の委託保証金としての価値は200円×5000株×0.8（代用掛け目）＝80万円になり、追い証が発生します。 逆算すると最低保証金維持率を維持するには、委託保証金が84万円以上必要ですから、代用有価証券が84万円÷0.8（代用掛け目）＝105万円以上ないと追い証が発生することがわかります。すなわち、5000株で105万円、つまり1株210円以下に下がると追証が発生することになります。

信用取引の活用で、現物取引と比較すると最大約3倍の取引ができますが、必ずしも取引可能な担保限度額ぎりぎりまでポジションを建てる必要はありません。追証の発生リスクを考えた場合、余裕を持ってポジションを取るようにした方がよいでしょう。特に、委託保証金に代用有価証券を差し入れている場合、相場が急落した場合には、信用取引の建玉の評価損発生に加えて代用有価証券の値下がりで、委託保証金そのものの価値も下がり、短期間で追証が発生することもあります。 信用取引では、余裕をもったポジション運用が大きなポイントです。

当社ならではのリスク追求型信用取引の機能を活用し取引の評価損をまめにチェックしましょう。 信用取引では、自分の取引の損益動向や建玉可能額について、大変気になるところです。特に、取引状況をリアルタイムに把握できるかどうかは、重要なポイントとなります。当社の会員画面なら、いつでもリアルタイムに確認することができます。また、同一銘柄の建玉があり場合の｢一括返済機能｣や、建玉状況通知等をお客さまが指定したメールアドレスに自動通知する｢信用取引アラート通知｣など、取引をサポートする「お役立ち機能」が充実しています。

・残高照会信用建玉

自分なりの取引ルール（金額/取引期間）を決めて、賢く益出し/損切りをしましょう。
信用取引には期限があるので、たとえ損をしていても期限がくれば手仕舞いしなければなりません。その上金利等のコストもかかりますので、建玉期間も考慮した上で賢く取引することが必要になります。特に、損している場合の損切には勇気がいります。自分なりのルールを決めて返済し 余力があるうちに取引のポジションを建て直しましょう。さらに評価損が大きくなると、ますます身動きができなくなってしまい、最後まで損切りができなくなるものです。手におえなくなる前に、余力を残して損切りができるよう自分なりの取引ルールを決めておくのがポイントです。信用取引では、現物取引と違い必ず期日が来ることを忘れてはなりません。