12/04/20
○ わが国の株価指数先物取引およびわが国の短期公社債を主要投資対象とします。なお、わが国の株式を組入れる場合があります。
○ 株価指数先物取引の買建額と株式の組入額を合計した額が、原則として投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整を行ないます。ただし、追加設定、解約などによる純資産総額の大幅な増減の影響等のため上記のような運用が困難と判断した場合、3倍程度とは異なる一時的な調整を行なうことがあります。
○ 利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性等を勘案して決定します。
○ 追加設定・解約がある場合、設定金額と解約金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応します。
ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
ただし、資産が純増する場合で、その額が当日の純資産総額を超えている（純資産が倍増以上となる）場合は、原則としてその超過分は翌営業日に対応します。
※ 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
◆お申込・ご換金の受付時間
【受付時間】お申込およびご換金の受付については、原則として毎営業日の午後2時30分（半日営業日の場合は午前10時30分）までが、当日受付分となります。当該受付時間を過ぎた場合は、翌営業日の受付分として取扱います。
【当日受付分とならない場合】
株価指数先物取引を行なうものについて以下に該当する場合は、委託会社の判断で、当日分のお申込み、ご換金の受付けを中止または取消しにさせていただくことがあります。
1．委託会社が、当該先物取引に係る取引所の当日の午後立会（半日営業日においては、午前立会とします。以下同じ。）が行なわれないこと、もしくは停止されたことにより、その翌営業日の追加信託を行なわない措置を取ったとき。
2．委託会社が、当該先物取引に係る取引所の当日の午後立会終了時における当該先物取引の呼値が当該取引所が定める呼値の値幅の限度の値段とされる等やむを得ない事情が発生したことから、当ファンドの当該先物取引に係る呼値の取引数量の全部もしくは一部についてその取引が成立しないことにより、その翌営業日の追加信託を行なわない措置を取ったとき。
| 投信会社 | 楽天投信投資顧問株式会社 |
| 商品分類 | 追加型投信／国内／株式／特殊型(ブル･ベア型) |
| 信託期限 | 2012年6月15日 ※ただし、一定の条件により信託期間を延長または繰上償還する場合があります。 |
| お申込単位 | 累投型…1万円以上1円単位です。 |
| お申込価額 | お申込日の当日の基準価額とします。 |
| お申込手数料 | 2.1％ |
| 決算日 | 毎年6月15日（休業日の場合は翌営業日） |
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.9765%（税抜0.93%） |
| その他費用 | 法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等が信託財産から差し引かれます。 |
| 申込受付時間 | 原則として営業日の午後2時30分までは当日注文 （本邦取引所が半休日の場合は午前10時30分） |
| 信託財産留保額 | なし |
※ 当該手数料・費用等の上限額および合計額については、お申込み金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません
※ 課税上は株式投資信託として取扱われます。
※ ファンドに係る費用・税金の詳細については、投資信託説明書（交付目論見書）および契約締結前交付書面をご覧ください。
投資信託はリスク商品であり、投資成果は保証されておりません。また、投資元本の保証はありません。
※ 下記はファンドのリスクの一部をご説明したものです。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご参照ください。
「楽天日本株トリプル・ブル」は株価指数先物取引を積極的に活用します。したがって、日々の基準価額の値動きが非常に大きく変動する性質があります。
| 価格変動リスク | 株式市場が国内外の政治、経済、社会情勢の変化等の影響を受けて下落するリスクをいいます。株式の発行企業が、業績悪化、経営不振あるいは倒産等に陥った場合には、その企業の株式の価値が大きく減少することがあり、ファンドの基準価額に影響を及ぼすことがあります。 |
| 金利変動リスク | 金利変動により債券価格が変動するリスクをいいます。一般に金利が上昇した場合には、債券価格は下落し、ファンドの基準価額が下落する可能性があります。また、金利水準の大きな変動は、株式市場に影響を及ぼす場合があり、債券市場のほかに株式市場を通じてもファンドの基準価額に大きな影響を及ぼすことがあります。 |
| 信用リスク | 公社債および短期金融商品の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利息や償還金をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなる（債務不履行）リスクをいい、これらの影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 流動性リスク | 有価証券等を売買しようとする場合、需要または供給が乏しいために、有価証券等を希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買することができないリスクをいいます。特に流動性の低い有価 証券等を売却する場合には、その影響を受け当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。 |
| 目標とする投資成果が達成できないリスク |
・ 株価指数先物取引と株式市場全体の値動きが一致しない場合
・ 運用資金増減に対応するために行なった株価指数先物取引の約定価格と終値に差が生じた場合
・ 株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
・ 先物の限月交代に対応する場合のロールオーバー・コストの発生
・ キャリー・コストの影響
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| 投資方針にしたがった運用ができないリスク |
・ 先物市場において取引規制が行なわれた場合
・ 運用資金（ファンドの純資産総額）が少額の場合
・ 委託証拠金の水準が一定以上に引き上げられた場合
・ 株式市場の大幅な変動や急激な変動などにより先物取引が成立せず、必要な取引数量のうち全部または一部が取引不成立となった場合
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