【価格変動リスク】
不動産投信は、不動産を運用対象とする商品で、かつ市場で取引されますので、不動 産を取り巻く環境、不動産市況や金利動向、マクロ経済の変化など、様々な要因で分 配金や価格は影響を受けます。

【流動性リスク】
市場規模や取引量が少ない場合、組入銘柄を売却する際に市場実勢から期待される 価格で売却できず、不測の損失を被るリスクがあります。

【信用リスク】
不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想 される場合、大きな損失を破る可能性があります。また、金融商品取引所が定める一定の基準に該当した場合、上場が廃止される可能性があります。

【為替変動リスク】
外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高に なった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。

【不動産投信の主なリスク】
不動産投信は、不動産を運用対象とする商品で、かつ、市場で取引されますので、不動産を取り巻く環境、不動産市況や金利動向、マクロ経済の変化など、様々な要因で分配金や価格は影響を受けます。
不動産の価格は、不動産市況、社会情勢その他の要因を理由として変動します。さらに不動産の流動性は一般 に低く、望ましい時期に売却することができない可能性、売却価格が下落する可能性などがあります。元本が保 証された商品ではありません。
不動産投信は、一般の法人と同様に倒産のリスクがあります。法的倒産手続きを開始した場合、本投資証券の価格が著しく下落し、無価値になることも予想されます。
不動産について、火災、爆発、水災その他の事故について、火災保険などの保険契約で支払われる上限額を上回る損害が発生した場合には、著しい悪影響を受ける可能性があります。
地震、噴火、津波などの災害により不動産が滅失、劣化または毀損し、その価格が影響を受ける可能性があります。
不動産からの収入が減少する可能性や、不動産に関する費用は増大する可能性があり、分配金額が悪影響を受けることがあります。
収益は、不動産の賃料収入に依存しています。賃料収入は、不動産の稼働率の低下、賃料水準の低下、テナントによる賃料の支払債務の不履行・遅延などにより減少する可能性があります。
退去するテナントへの敷金・保証金の返還、多額の資本的支出、未稼働不動産の取得などは、分配金額に悪影響を及ぼす可能性があります。
金融商品取引所が定める基準に抵触し、上場廃止になった場合には、取引が著しく困難になる可能性があります。