12/04/20
(ブル) (ベア)
【日本株 2.5ブル・オープン】株価指数先物取引*1を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体*2の日々の値動きの概ね2.5倍程度となる投資成果を目指して運用を行います。
･ 運用にあたっては、株価指数先物取引の買建てを行うとともに、主としてわが国の公社債に投資します。
･ 株価指数先物取引の買建ての額が、原則として、投資信託財産の純資産総額の概ね2.5倍程度になるように調整を行います。
･ 取得申込みおよび一部解約の実行の請求がある場合、取得申込みに係る金額と一部解約の実行の請求に係る金額の差額分に対して、原則として、当日中に株価指数先物取引により対応を行います。
･ 株価指数先物取引については、主として、日経平均株価(日経225)先物取引を利用することとします。ただし、流動性等に応じて、他の株価指数先物取引等を利用することがあります｡(注)
･ デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。
【日本株 2.5ベア・オープン】
株価指数先物取引*1を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きが、わが国の株式市場全体*2の日々の値動きの概ね2.5倍程度反対となる投資成果を目指して運用を行います。
･ 運用にあたっては、株価指数先物取引の売建てを行うとともに、主としてわが国の公社債に投資します。
･ 株価指数先物取引の売建ての額が、原則として、投資信託財産の純資産総額の概ね2.5倍程度になるように調整を行います。
･ 取得申込みおよび一部解約の実行の請求がある場合、取得申込みに係る金額と一部解約の実行の請求に係る金額の差額分に対して、原則として、当日中に株価指数先物取引により対応を行います。
･ 株価指数先物取引については、主として、日経平均株価(日経225)先物取引を利用することとします。ただし、流動性等に応じて、他の株価指数先物取引等を利用することがあります。(注)
･ デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。
*1 金融商品取引法第28条第8項第3号ロに掲げる取引のうち、わが国の株価指数(株券の価格に基づき算出される指数をいいます。)に係るものをいいます。
*2 原則として、日経平均株価の値動きを基準とします。
(注)日経株価指数300、TOPIXを対象とした先物取引、SGX(シンガポール取引所)上場の日経225株価指数先物取引(SGX Nikkei 225 Index Futures)などを利用することがあります。
(注)日経株価指数300、TOPIXを対象とした先物取引、SGX(シンガポール取引所)上場の日経225株価指数先物取引(SGX Nikkei 225 Index Futures)などを利用することがあります。
■投資成果と基準価額についての留意点
「日本株 2.5ブル・オープン」および「日本株 2.5ベア・オープン」は、わが国の株式市場全体の値動きに対して、前営業日との比較で「概ね2.5倍程度」および「概ね2.5倍程度反対」となる投資成果を目指します。
ご投資の際には以下の点に十分にご留意ください。
留意点(1)
ファンドの運用目標が正確に達成され前営業日との比較における投資成果が「概ね2.5倍程度」および「概ね2.5倍程度反対」となったとしても、２営業日以上離れた日と比較した場合には同様の結果となるわけではありません。したがって、通常、ご購入日から通算した投資成果がわが国の株式市場全体の投資成果の「概ね2.5倍程度」または「概ね2.5倍程度反対」となるわけではありません。
留意点(2)
一般的に、わが国の株式市場全体の値動きが上昇・下落をしながら動いた場合、基準価額は押し下げられることとなります。
主なリスクおよび留意点であり、以下に限定されるものではありません。
詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
株価指数先物取引に伴うリスク
◆株価指数先物取引の価格は、対象指数＊の動き、当該先物取引市場の需給等を反映して変動します。先物を買建てている場合において、先物価格が上昇すれば収益が発生し、下落すれば損失が発生します。逆に売建てている場合は、先物価格が上昇すれば損失が発生し、下落すれば収益が発生します。
＊ 対象指数を構成する株式の値動きにより変動します。
◆ブル･オープンおよびベア・オープンは株価指数先物取引を積極的に活用し、株式市場全体の日々の値動きの｢概ね2.5倍程度｣および｢概ね2.5倍程度反対｣となる投資成果を目指して運用を行うファンドです。したがって、基準価額は日々非常に大きく変動しますので、十分ご留意ください。目標とする投資成果が達成できないリスク
◆ブル･オープンおよびベア・オープンは、株価指数先物取引を活用するため、主として以下の要因により目標とする投資成果が達成できない場合があります。
1.利用する株価指数先物取引の値動きと株式市場全体の値動きの差
ブル･オープンおよびベア・オープンの基準価額は、株価指数先物取引の値動きを反映したものになります。したがって、株価指数先物取引の値動きと株式市場全体の値動きが一致しない場合、目標とする投資成果は達成できません。
ブル･オープンおよびベア・オープンの基準価額は、株価指数先物取引の値動きを反映したものになります。したがって、株価指数先物取引の値動きと株式市場全体の値動きが一致しない場合、目標とする投資成果は達成できません。
2.日々の取得申込みおよび一部解約の実行の請求との金額の差額分に対応するために行った株価指数先物取引の約定価格と、終値の差
取得申込みおよび一部解約の実行の請求がある場合、原則として当日中に株価指数先物取引により対応を行います。したがって、対応を行った際の株価指数先物取引の約定価格とブル・オープンおよびベア・オープンの評価に使用する終値との価格差が、基準価額に影響を与えることになります。前営業日と比較して株価指数先物取引の終値に変化がない場合でも、この価格差が原因で、基準価額が変動する場合があります。
取得申込みおよび一部解約の実行の請求がある場合、原則として当日中に株価指数先物取引により対応を行います。したがって、対応を行った際の株価指数先物取引の約定価格とブル・オープンおよびベア・オープンの評価に使用する終値との価格差が、基準価額に影響を与えることになります。前営業日と比較して株価指数先物取引の終値に変化がない場合でも、この価格差が原因で、基準価額が変動する場合があります。
3.先物取引市場の大幅な変動や流動性の低下等による、株価指数先物取引の不成立等(必要な取引数量のうち全部または一部が成立しない場合を含みます。)
4.ロールオーバーに伴う影響
株価指数先物取引のロールオーバー(短い限月の取引を決済し、より長い限月の取引へ乗換える)時に発生する売買手数料等のコスト負担や限月間の価格差(スプレッド)が基準価額に影響する場合があります。
株価指数先物取引のロールオーバー(短い限月の取引を決済し、より長い限月の取引へ乗換える)時に発生する売買手数料等のコスト負担や限月間の価格差(スプレッド)が基準価額に影響する場合があります。
5.株価指数先物取引の最低取引単位の影響
株価指数先物取引の最低取引単位が原因で、株価指数先物取引の買建ておよび売建ての額をファンドの純資産総額の2.5倍程度に調整することができなくなる場合があります。
株価指数先物取引の最低取引単位が原因で、株価指数先物取引の買建ておよび売建ての額をファンドの純資産総額の2.5倍程度に調整することができなくなる場合があります。
6.株価指数先物取引等の売買委託手数料、信託報酬等のコストを負担することによる影響
◆主として以下のような状況が発生した場合、前述の｢ファンドの特色｣に沿った運用ができない場合があり、その結果、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
1.先物取引市場において取引規制が行われた場合
2.ファンドの純資産総額が小規模になった場合
3.株価指数先物取引の証拠金の差し入れ比率が一定水準以上に引上げられた場合
4.先物取引市場の大幅な変動や流動性の低下等により、株価指数先物取引が成立せず、または、必要な取引数量のうち全部または一部が成立しない場合
※上記以外の要因により、目標とする投資成果が達成できない場合があります。
金利変動リスク
主要投資対象である公社債の価格は、一般的に金利が上昇(低下)した場合には下落(上昇)し、基準価額の変動要因となります。
主要投資対象である公社債の価格は、一般的に金利が上昇(低下)した場合には下落(上昇)し、基準価額の変動要因となります。
信用リスク
投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、基準価額は下落し、損失を被ることとなります。
投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により、基準価額は下落し、損失を被ることとなります。
流動性リスク
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。例えば、市況動向や有価証券等の流通量等の状況、あるいは解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢よりも低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、この場合には基準価額の下落要因となります。
有価証券等を売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不可能、あるいは売り供給がなく購入不可能等となるリスクのことをいいます。例えば、市況動向や有価証券等の流通量等の状況、あるいは解約金額の規模によっては、組入有価証券等を市場実勢よりも低い価格で売却しなければならないケースが考えられ、この場合には基準価額の下落要因となります。
カウンターパーティー･リスク(取引相手先の決済不履行リスク)
証券取引、スワップ取引等の相対取引においては、取引相手先の決済不履行リスクが伴います。
証券取引、スワップ取引等の相対取引においては、取引相手先の決済不履行リスクが伴います。
| 投信会社 | 国際投信投資顧問株式会社 |
| 商品分類 | 追加型投資信託／国内／株式／特殊型(ブル･ベア型) |
| 信託期限 | 2013年4月19日 |
| お申込単位 | 累投型 10,000円以上1円単位です。 |
| お申込価額 | お申込み日の基準価額 |
| 申込受付時間 | 営業日の午後2時までが当日注文となります |
| お申込手数料 | 2.1% |
| 決算日 | 4月20日（休業日の場合は翌営業日） |
| 信託報酬 | 0.9818% |
| 信託財産留保額 | なし |
