12/04/20
・ 金融商品取引所上場の投資信託証券（以下、「ETF」といいます。）を通じて、実質的に世界各国の株式、債券やコモディティ等へ分散投資を行います。・ ETFへの投資にあたっては、バークレイズ・グローバル・インベスターズ・グループ（以下、「BGIグループ」といいます。）が設定・運用するiシェアーズ（ETF）を対象とします。
・ 当面は、新興国株式、インカム、先進国株式・国債、インフレ対応の4つの資産区分を選定し、この投資目的に適したiシェアーズ（ETF）を組入れます。
・ 当面の資産配分は、概ね「新興国株式10％、インカム20％、先進国株式・国債30％、インフレ対応40％」とします。
※ 年６回分配
◆インフレ対応等、4つの資産区分に注目し新しい分散投資を実践します
投資にあたっては、当面運用再委託先であるバークレイズ・グローバル・インベスターズ株式会社（以下、「BGI社」といいます。）が選定した4つの資産区分から、iシェアーズ（ETF）を選定し、各iシェアーズ（ETF）を通じ以下の資産を実質的な投資対象とするように運用します。配分比率については、BGI社独自の手法に基づき決定します。また、為替は実質的な外貨建資産の50％程度をヘッジします。
◆世界中の様々な資産に分散投資
・ 世界中の様々な資産を幅広く投資対象とするために、市場全体の値動きを捉えやすいインデックスへ実質的に投資を行う（≒ その市場全体に投資する） ことで、効率的に分散投資を行うことが出来ます。
・ インデックスへの実質投資にあたっては、取引の透明性や流動性に優れたETFを活用し運用の効率性を高めます。
・ 当ファンドはiシェアーズ（ETF）を通じ、上記の資産を実質的な投資対象とするように運用するもので、各資産へ直接投資するものではありません。
◆資産区分の組合わせによるリスクの低減（1997年12月末〜2008年5月末）
・ 過去においては、インフレ対応資産を組合わせることによって、リスクの低減効果が見られました。
（注1）リターン、リスクは共に年率換算であり、期間は1997年12月末〜2008年5月末。なお、リスクは月次騰落率の標準偏差を指します。
（注2）「先進国株式・国債＋インカム」と「先進国株式・国債＋インカム＋新興国株式」は、各々合計100%としてリスク、リターンを算出しています。
（注3）各資産区分における過去のインデックスに基づいて算出したシュミレーション結果であり、当ファンドの運用実績ではありません。
上記のグラフは、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
上記のグラフは、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。
◆当ファンドのリスクについて
1. 株価変動リスクファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には株式を投資対象とする場合があります。株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動します。株式の価格が変動すればファンドの基準価額の変動要因となります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。
2. 金利変動リスク
ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には債券を投資対象とする場合があります。投資対象としている国の金利水準が上昇（低下）した場合には、一般的に債券価格は下落（上昇）し、ファンドの基準価額の変動要因となります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。金利変動に伴う債券価格の変動は、デュレーション＊が長いほど大きくなります。
＊デュレーションとは、 「債券投資の平均回収期間」および「金利変動に対する債券価格の変動性」を意味します。
3. 為替変動リスク
ファンドは、主に米ドル建、ユーロ建およびポンド建等の投資信託証券に投資しています（ただし、これらに限定されるものではありません） 。実質的な外貨建資産の50％ 程度について為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジが行われていない部分において、投資している国の通貨が円に対して強く（円安に） なればファンドの基準価額の上昇要因となり、弱く（円高に） なればファンドの基準価額の下落要因となります。なお、為替ヘッジにより為替相場の変動の影響を軽減することを図りますが、為替動向により軽減できない場合があります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。また、為替ヘッジを行う場合には、為替ヘッジを行う通貨の金利と円金利を比較して、円金利の方が低い場合には、当該金利差相当分の為替ヘッジコストがかかります
4. 信用リスク
株式および短期金融商品等の発行者が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該株式等の価格は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。
5. 商品市況の変動リスク
ファンドは、投資信託証券への投資を通じて、実質的には商品先物取引を投資対象とする場合があります。商品先物の取引価格は、様々な要因（ 商品の需給関係や為替、金利、天候、景気、農業生産、貿易動向、政治的・経済的事由および政策、疾病、伝染病、技術発展等） で変動します。商品先物取引の価格が変動した場合には、ファンドの基準価額の変動要因となります。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込む可能性があります。
| 投信会社 | 国際投信株式会社 | |
| 商品分類 | 追加型株式投資信、ファンド・オブ・ファンズ | |
| 信託期限 | 2023年7月20日まで | |
| お申込単位 | 一般型 | 1万口以上1万口単位です。 |
| 累投型 | 500円以上1円単位です。 | |
| お申込価額 | お申込受付日の翌営業日の基準価額とします。 | |
| お申込手数料 | 2.1% | |
| 決算日 | 1、3、5、7、9、11月の20日（休業日のときは翌営業日） | |
| 信託報酬 | 純資産総額に対し年率0.84%（税抜0.8%） | |
| 信託財産留保額 | 換金請求受付日の翌営業日の基準価額の0.1% | |
