| 東証REIT指数(配当込み)の動きに連動することをめざして運用を行います。 | ![]() |
![]() |

当ファンドは、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、以下の要因等によりカイ離を生じることがあります。
- 信託報酬、売買委託手数料等を負担することによる影響
- 指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比の違いによる影響
- 不動産投信指数先物取引と当該指数の動きが連動しない場合の影響
- 当該指数を構成する銘柄が変更になることによる影響
- 売買約定価格と当該指数の評価価格の差による影響
| ※4 | 東証REIT指数(配当込み)とは、東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券全銘柄を対象として算出した東証REIT指数に、分配金支払いによる権利落ちの修正を加えた指数です。東証REIT指数の指数値および東証REIT指数の商標は、東京証券取引所の知的財産権であり、指数の算出、指数値の公表、利用など東証REIT指数に関するすべての権利および東証REIT指数の商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の方法の変更、東証REIT指数の指数値の算出もしくは公表の停止または東証REIT指数の商標の変更もしくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所は、東証REIT指数の商標の使用もしくは東証REIT指数の指数の引用に関して得られる結果について、何ら保証、言及をするものではありません。東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値およびそこに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではありません。また、東京証券取引所は、東証REIT指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。本件インデックス・ファンドは、東証REIT指数(配当込み)の指数値に連動した投資成果を目標として運用しますが、本件インデックス・ファンドの基準価額と東証REIT指数(配当込み)の指数値が著しくカイ離することがあります。本件インデックス・ファンドは、東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではありません。東京証券取引所は、本件インデックス・ファンドの購入者または公衆に対し、本件インデックス・ファンドの説明、投資のアドバイスをする義務を持ちません。東京証券取引所は、委託会社または本件インデックス・ファンドの購入者のニーズを、東証REIT指数の指数値を算出する銘柄構成、計算に考慮するものではありません。 以上の項目に限らず、東京証券取引所は本件インデックス・ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。 |
わが国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含みます。)不動産投資信託証券を主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行います。原則として、不動産投資信託証券の組入比率は高位を維持します。対象インデックスとの連動を維持するため、不動産投信指数先物取引を利用し不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合があります。
市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
○運用の仕組み

■市場リスク
(価格変動リスク)
当ファンドは、不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざしていることから、不動産投資信託証券の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動するため、当ファンドはその影響を受け不動産投資信託証券の価格・東証REIT指数(配当込み)が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。保有不動産等の価値は、不動産市況、社会情勢等のマクロ的な要因の他、不動産の質や収益増減等の個別の要因によって変動しますが、災害等による保有不動産の滅失、劣化または毀損があった場合には、その影響を大きく受けることがあります。なお、保有不動産等から得られる収益は、賃料水準、稼働率、借入金利等の要因により変動します。また、不動産投資信託証券は、株式と同様に上場市場で取引が行われ市場の需給を受けて価格が決定しますが、利回りに着目して取引される傾向もあるため、公社債と同様に、金利の影響を受けることがあります。よって、金利の上昇局面では、不動産投資信託証券に対する投資価値が相対的に低下し、不動産投資信託証券の市場価格が下落する場合があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
■信用リスク
信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいい、株式や公社債への投資と同様に、当ファンドはそのリスクを伴います。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
■流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている不動産投資信託証券の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。また、不動産投資信託証券は、株式と比べ市場規模が小さく、また、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。
〔留意事項〕
・当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。
・当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
・当ファンドは、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、不動産投信指数先物取引と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。
・不動産投資信託証券および不動産投資信託証券が保有する不動産に係る法律、税制、会計などの制度変更が、不動産投資信託証券の価格や配当率に影響を及ぼすことがあります。不動産投資信託証券の投資口数が増加する場合、1口当たりの不動産投資信託証券の収益性が低下することがあります。
・当ファンドは、投資判断によっては特定の銘柄に集中投資することがあります。当該銘柄が大きく下落した場合、ファンドの基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
(価格変動リスク)
当ファンドは、不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざしていることから、不動産投資信託証券の投資に係る価格変動リスクを伴います。一般に不動産投資信託証券の価格は保有不動産等の価値やそこから得られる収益の増減等により変動するため、当ファンドはその影響を受け不動産投資信託証券の価格・東証REIT指数(配当込み)が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。保有不動産等の価値は、不動産市況、社会情勢等のマクロ的な要因の他、不動産の質や収益増減等の個別の要因によって変動しますが、災害等による保有不動産の滅失、劣化または毀損があった場合には、その影響を大きく受けることがあります。なお、保有不動産等から得られる収益は、賃料水準、稼働率、借入金利等の要因により変動します。また、不動産投資信託証券は、株式と同様に上場市場で取引が行われ市場の需給を受けて価格が決定しますが、利回りに着目して取引される傾向もあるため、公社債と同様に、金利の影響を受けることがあります。よって、金利の上昇局面では、不動産投資信託証券に対する投資価値が相対的に低下し、不動産投資信託証券の市場価格が下落する場合があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
■信用リスク
信用リスクとは、有価証券等の発行者や取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想された場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となること等をいい、株式や公社債への投資と同様に、当ファンドはそのリスクを伴います。当ファンドは、信用リスクを伴い、その影響を受けますので、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
■流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない、または取引が不可能となるリスクのことを流動性リスクといい、当ファンドはそのリスクを伴います。例えば、組み入れている不動産投資信託証券の売却を十分な流動性の下で行えないときは、市場実勢から期待される価格で売却できない可能性があります。この場合、基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。また、不動産投資信託証券は、株式と比べ市場規模が小さく、また、一般的に取引量も少ないため、流動性リスクも高い傾向にあります。
〔留意事項〕
・当ファンドは、一定の運用成果を保証するものではありません。
・当ファンドは、ファミリーファンド方式により運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とするマザーファンドを共有する他のベビーファンドの追加設定・解約によってマザーファンドに売買が生じた場合などには、当ファンドの基準価額に影響する場合があります。
・当ファンドは、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動することをめざして運用を行いますが、信託報酬、売買委託手数料等を負担すること、不動産投信指数先物取引と当該指数の動きが連動しないこと、売買約定価格と当該指数の評価価格の差が生じること、指数構成銘柄と組入銘柄の違いおよびそれらの構成比に違いが生じること、当該指数を構成する銘柄が変更になること等の要因によりカイ離を生じることがあります。
・不動産投資信託証券および不動産投資信託証券が保有する不動産に係る法律、税制、会計などの制度変更が、不動産投資信託証券の価格や配当率に影響を及ぼすことがあります。不動産投資信託証券の投資口数が増加する場合、1口当たりの不動産投資信託証券の収益性が低下することがあります。
・当ファンドは、投資判断によっては特定の銘柄に集中投資することがあります。当該銘柄が大きく下落した場合、ファンドの基準価額の下落により損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。
| 投信会社 | 三菱UFJ投信株式会社 |
| 商品分類 | 国内/不動産投信/インデックス型 |
| 信託期限 | 無期限 |
| お申込単位 | 一般型 1万口単位です。 累投型 500円以上1円単位です。 |
| お申込価額 | お申込み日の基準価額 |
| お申込手数料 | 無料 |
| 決算日 | 1月26日※、休業日の場合は翌営業日 |
| 信託報酬 | 0.42%(税抜 0.4%) |
| 信託財産留保額 | 換金請求受付日の基準価額×0.3% |
※お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込代金や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。くわしくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。






















12/04/20







